あれは非常に面白かったです。
2人は、それまで論争で対極にあるような印象を与えていましたよね。
ところが、あの本の中で、ほとんどの点について一致をみているわけです。
競争原理、市場原理というような根本原則では完全に一致していて、大きな対立に見えていたものは表面的なものでしかなかったということが明らかになりました。
ＫＴさんは、どんなふうに2人の対談を読まれましたか？「Ｗ田さんは比較的市場原理に反対の人でしょう？」Ｗ田さんも99年の時点では、まあいろいろな理由づけがあったけれども、その中でやはり優先順位ってありますよね、何が最もその人の中での根本なのかっていう。
そうすると、ＫＴさんのような階層化の問題ということよりも、市場原理の徹底のほうが、Ｗ田さんにとっては中心的なことだった、ということが明らかになってきた。
そうすると逆に、ＫＴさんのスタンスの違いも明確になってくる。
この論争の最初の段階では、そういうＫＴさんとＷ田さんの違いはわからないですよね。
「ただ、ひとつ誤解を解くためにあらかじめ言っておきますが、私は、教育を通じて社会が完全に平等になるとか、教育における階層差がまったくなくなるとは言っていないのですよ。
この点では、Ｗ田さんも同じかもしれません。
それに、労働市場とか雇用市場とかの中で市場化や競争原理が、ある程度強くなるのはやむをえないという見方もしている。
グローバリゼーションの影響を考えても、いわゆる『終身雇用』を維持できるわけはない。
いや、もともと終身雇用そのものが日本の中では一部の人たちの特権であったわけで、ある意味で、幻想だった。
ただ従来の雇用慣行で雇用を守ろうという意識が強かったことは事実です。
それか今、急激に変化しょうとしている。
公共事業依存型の日本的再分配政策も、かつての福祉国家のモデルも、財政的には持たないわけですし、産業構造の転換を図るうえでも、雇用の流動性が高まる必要かあることは否定しない。
ただ、フルタイムからパートタイムへの変化のように、労働市場の中で中核的な部分と周辺的な部分とに急速に分かれてきていて、周辺的な労働に対する対応が競争原理だけになってしまうと、階層化の問題と絡んでくる。
いずれにしても、経済社会の中での流動性の高まりや産業構造に対応した変化はもはや避けられない。
所得分配の仕方も変わっていくでしょう。
その時に、教育の責任はどうするのだ、ということについては議論されてこなかったと思うのですよ。
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